ソウルドアウトグループ、情報や知識を活用する能力であるデータリテラシー向上に向けた機会創出と人材育成を強化～ChatGPTをはじめとした生成系AIコンテストの実施やデータ人財育成研修のラインナップを増加～
地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都文京区 代表取締役社長CEO兼CCO：荒波 修、以下「ソウルドアウト」）は、情報や知識を活用する能力であるデータリテラシー向上に向けた機会創出と人材育成強化のため、複数のプロジェクトと研修を開始しました。現在進めている社内プロジェクトとして、生成系AIを活用した新規事業コンテストや全社横断の生成AIプロジェクト、データ人材研修などがあります。
実施背景
近年、AI技術は急速に発展し、社会のあらゆる分野において大きな影響を与えています。特に、企業活動においては、業務の自動化や新たなサービス創出など、AIの活用がますます期待されています。
AIを活用することで、従来の業務プロセスの効率化やコスト削減が実現できるだけでなく、顧客ニーズに合わせた個別対応や新たなビジネスモデルの創出など、より高い付加価値を提供することが可能となります。
ソウルドアウトグループでは、ビジネスのあらゆる場面でデータを活用することが求められる時代において、従業員一人ひとりがデータを正しく理解し、活用できることが必要不可欠だと考えています。
プロジェクト概要
①生成系AIを活用した社内新規事業コンテスト
Generative AIを活用したアイデアを募集し、優秀なアイデアを出したメンバーを表彰します。内容は、クライアントワーク、バックオフィス問わず、課題解決や業務効率化に寄与できるか、またソウルドアウトの企業理念やパーパスを起点に考えられているかが評価ポイントとなります。優勝者には賞金100万円、夏の全社納会にてファイナリストの発表と表彰を実施予定です。
②#club_generativeai（全社横断プロジェクト）
Chat GPTの最先端のサービスやOpen AIの動向など、データ・テクノロジー分野の情報を理解することが目的のプログラムです。部門や雇用形態問わず参加でき、情報のキャッチアップや社員のデータリテラシー向上を目指し、隔週で実施しているグループ横断プロジェクトです。
③データ人財研修
2022年に一定の数学知見を有する上級者向けに、高度なデータ処理技法やその技法のもとになる理論を学び、受講者自らが所属する事業の課題や事業を伸ばすサービスモデルを開発するデータサイエンス研修を実施。今回は、より幅広い層に対する知見強化の要望を受け、事業でデータ活用が必要な希望者に対して実施する第二弾の研修です。前回のデータサイエンス研修で学んだ受講生が一部講師となり、今回のデータ人財研修の参加者の質疑応答にこたえる等、社内で広く教え育てるデータ文化の醸成を期待するものです。
吉田 岳彦 執行役員CDO 兼 データ戦略室室長
＜PROFILE＞
鳥取県出身。脳・神経科学の道から、Yahoo!JAPAN、サイバーエージェント、TBWA HAKUHODOなど、様々なマーケティング企業でPMやデータストラテジストとしてのキャリアを積み、2018年にSO Technologiesへ入社。
現在はデータ戦略室を立ち上げ、室長兼執行役員として従事。
◆プロジェクトオーナーの吉田より一言
データとは、サービスの軌跡であり、顧客の声だと思っています。ただ一方でその声をわかりやすく解釈するには一定のスキルが必要なことも事実であり、これがデータの管理・解釈を困難なものにしています。ソウルドアウトグループではもとよりその重要性を理解し、実践している方々がいて、その意思を一つの束にすると共に、仲間を作っていく活動をしています。
具体的には2022年に、一定の数学知見を有する上級者向けにデータサイエンス研修を実施しました。内容は分析に関する座学から始め、ビジネスロジックを汲んだモデリング開発に及びましたが、参加者の熱意によりかなりの成果を納めました。2023年はよりこの動きを普及すべく、初級者向けのビジネス統計学の講座を実施しています。データで語ることが当たり前になっている環境がもっと円滑になるよう、みんなと取り組んで行きたいと思っています。
最後に
2022年11月のリリース以来、世界中でユーザー数が急増しているChatGTP。生成AIがコモディティ化するのも時間の問題となってきました。日常的に業務全体を占めるデータ分析の割合が高い我々にとって（※１）データを中心とした環境変化を理解し、活用する必要性がますます高まってきています。この変化を事業への影響や可能性を考える契機と捉え、我々ソウルドアウトグループのパーパスである『挑戦者の大志に寄り添い、事業発展を実現』するためにも最適な取り組みを最速で行えるよう、風土作りや社員教育を行ってまいります。
※１）徹底したデータ分析で、広告予算の適正配分を実現。不動産業界に合う媒体評価を追求し、リアルとWebを繋げる｜三菱地所レジデンス株式会社様の事例
